BYDとは？
BYD（比亜迪）は、中国の主要なEVメーカーで、乗用車やバスなど幅広いEVを製造しています。携帯電話用バッテリーの会社として創業した同社は独自の電池技術を持ち、エネルギー効率や環境性能に優れた製品を開発しています。
2022年の世界EV販売数では首位のテスラに続く2位に位置し、同年7月にはEV3車種を日本で2023年から順次発売すると発表しました。
乗用車以外の市場では2019年から日本に参入しており、同年9月に沖縄県で観光仕様の大型電気バスが導入されています。
■日本市場参入をきっかけに関心を持つ人が増える
「BYD」公式HPの訪問者数
調査期間：2022年3月〜2023年2月
デバイス：PC、スマートフォン
では、BYDの公式サイトに訪れる人は増加傾向にあるのでしょうか。
2022年7月にBYDが3車種を日本で2023年から順次発売すると報道され、ユーザーが認知しはじめました。同年9月末にはユーザーがBYDの自動車に1ヶ月無料で試乗できる「eモビリティ パートナープログラム」のパートナーの募集を開始して急激に認知を伸ばし、11月には約20万人がサイトを訪問しています。
それ以降、BYDは12月に「ATTO 3」の価格を発表、2023年1月に東京オートサロンで初めてブースを構え、同月末には「ATTO 3」の販売を開始。その影響からか、高い水準で世間の関心を維持し続けています。
BYDに関心を持っているのはどんな人？
ではBYDはどのような人が関心を持っているのでしょうか？
■サイト訪問者の約90％以上が男性
「BYD」公式HPの訪問者の男女比率
調査期間：2023年2月
デバイス：PC、スマートフォン
公式サイト訪問者の92%が男性。自動車全般やEV、新しいトピックに対する男性の関心の高さが伺えます。
第1弾として発売した「ATTO 3」がSUV（Sport Utility Vehicle = スポーツ用多目的車）と、男性の興味を惹きつける車種であることも関係しているのかもしれません。
■ミドル世代が高い関心を持つ
「BYD」公式HP訪問者の年代
調査期間：2023年2月
デバイス：PC、スマートフォン
サイト訪問ユーザーの年代をみると40代、50代、60代とミドル世代で山が高くなっており、若い年代からの関心は比較的低いようです。
そもそも若い世代が上の世代に比べて車の所有に対して関心が低めであること、BYDが第1弾で販売した「ATTO 3」が440万円からと高価格帯寄りであることから、若い世代は手が出しにくい可能性があります。
また、BYDは日本各地にディーラーを展開し販売からメンテナンスまでサポートしてくれます。大手EVメーカーのテスラはネット上で購入が完結し、メンテナンスなどのサービスの予約もネット上で行うようになっています。テスラと比較するとアナログな方法になりますが、その部分の安心感がミドル世代の関心を惹きつけているのかもしれません。
■世帯収入高めの層からの関心が高い
「BYD」公式HPの訪問者の世帯年収
調査期間：2023年2月
デバイス：PC、スマートフォン
ネット人口全体と比べると、BYD公式サイトの訪問者は世帯年収が600万円以上の割合が高くなっており、特に1000-1500万円の層の厚さが目立ちます。
テスラの「モデル3」が537万9,000 円と、BYDの「ATTO 3」の440万円と比べると約100万円ほど開きがあり、BYDはテスラと比べると比較的手に取りやすい価格帯のラインナップであるものの、やはり関心層は高年収層に集中する傾向があるようです。
■ディーラーが多い地域の関心も
「BYD」公式HPの訪問者の居住地域
調査期間：2023年2月
デバイス：PC、スマートフォン
訪問者の居住地域を見てみると、関東・中部・近畿が順にボリュームゾーンとなっています。現時点でこのエリアにディーラーが集中していることも影響しているのかもしれません。
2025年までに、BYDはディーラーを100店舗出店する構想を打ち出していることから、全国的に関心が広がっていくことが予想できます。
■EV関連のニュースが多い主要メーカーと比較検討されている？
「BYD」から見た「トヨタ」「ホンダ」「日産」公式サイトの併用状況
調査期間：2023年2月
デバイス：PC、スマートフォン
BYDは国内主要自動車メーカーと比較されているのでしょうか？トヨタ、ホンダ、日産の各公式サイトとの閲覧者の併用率を集計したところ、約35％のユーザーがトヨタまたは日産のサイトと併用していることがわかりました。
日産は日本のEV車販売で2022年1位を記録し、軽自動車のEV車を販売するなど日本のEV市場のトップを走るメーカーです。
トヨタは販売しているEV車が現在1種類と数こそ少ないものの、2021年に公開したEVシリーズのbZシリーズが注目を集めていたり、ガソリン車とのハイブリッドであるPHEV車を販売していることから、比較の対象になっているのかもしれません。
日本のEV市場調査
ここからは「EV」のワードで検索した人のデータから、EV需要を調査していきます。
■軽EVの発表・BYDの販売開始で検索者数が増える
「EV」の検索者数
集計期間：2022年3月～2023年2月
デバイス：PC・スマートフォン
検索者数をみると、2022年5・6月、2023年1月に大きな山があることがわかりました。
2022年5月は日産、三菱がEV新車を発表した月になります。今まで市場になかった軽自動車のEV車を発表したことで関心を集めたのでしょう。2023年1月は、今回調査したBYDの「ATTO 3」が販売開始した月です。
やはりEV関連の大きなニュースがあると検索の需要が高まるようです。
■掛け合わせワードでニーズが浮き彫りに
「EV」検索者の掛け合わせワード
集計期間：2022年3月～2023年2月
デバイス：PC・スマートフォン
掛け合わせワードをみてユーザーの気になることを調査していきます。掛け合わせワードとは検索時に「EV 〇〇」で検索した「〇〇」の部分です。
＜価格系＞
補助金、価格
→お得に購入できないか調べている
＜メーカー系＞
トヨタ、日産、三菱、ホンダ
→どのメーカーにしようか、そのメーカーにEV車があるか調べている。トヨタが第一想起される検索者が多い様子
その中でも、「軽自動車」「軽」のワードがあることから、コンパクトカーの需要も高まっているように感じます。
また、EVを利用する上で必ず必要になる「充電」のワードも検索されていました。購入前に充電のもちを調べたり、近所の充電場所を探す際に検索されている様子がうかがえます。
まとめ
今回はEV自動車メーカーもBYDを分析しました。
分析の結果、関心のあるユーザーは「ミドル世代」「世帯年収が高め」で「男性」が大半を占めていることがわかりました。現在は経済的にある程度余裕があり、流行に敏感なアーリーアダプター層の関心を惹きつけているようです。
ただ、BYDは今後のモデル展開によっては、価格が大幅に下がる可能性もメディア等で指摘されています。国内メーカーも引き続き注目する必要があるでしょう。
「マナミナ」とは
「マナミナ」は“まなべるみんなのデータマーケティング・マガジン”をコンセプトに、 市場動向や消費者インサイトを調査して発信。 インターネット行動ログ分析によるマーケティング調査・コンサルティングを提供している 株式会社ヴァリューズが運営しています。
参考資料
・世界ＥＶ販売、日産・三菱勢が７位 ホンダ２６位、トヨタ２７位―昨年
https://www.jiji.com/jc/article?k=2023021600830&g=eco
・沖縄県にて日本初の観光仕様大型電気バスの導入を決定
https://byd.co.jp/news/2019_0902_70.html
・「eモビリティ パートナープログラム」9月30日(金)より募集開始
https://byd.co.jp/news/2022_0930_97.html
・e-SUV「ATTO 3」の日本販売価格を発表、2023年1月31日（火）より440万円(消費税込み)で発売
https://byd.co.jp/news/2022_1205_98.html
一般社団法人日本自動車販売協会連合会（JADA）|燃料別販売台数（乗用車）
http://www.jada.or.jp/data/month/m-fuel-hanbai/
