ドライブレコーダーの販売台数が急増。2017年は前年比136％に。

2017年ドライブレコーダーの販売台数が急増

GfK Japanは全国のカー用品量販店、家電量販店、インターネットの通販等の販売実績を基にドライブレコーダーの販売動向を発表しました。

発表された結果から、2017年はドライブレコーダーの販売台数が急増したことが分かりました。
販売動向の結果のご紹介と、国内販売台数とおすすめのドライブレコーダーのご紹介をします。

2017年ドライブレコーダーの販売台数は39％増加

GfK Japanの発表した販売動向によれば、2017年のドライブレコーダーの国内販売台数は109万台となり、前年比139％と39％も増加しました。

■なぜドライブレコーダーの販売台数が急増したのか？

ドライブレコーダーの販売台数が急増した背景の一つとして、2017年6月におきた東名高速道路での事件が深く関係しています。

周囲を走行していた車載ドライブレコーダーから、1台が危険な煽り行為を行ったことで事故が誘発されたことが発覚。

10以降、事件に関する報道が増えドライブレコーダーの効果に注目が集まったことが、ドライブレコーダーの販売台数の急増に繋がったとみられます。

実際に、ドライブレコーダーの販売の推移は2017年の1月〜9月は平年並みでしたが、2017年10月頃に置きた、煽り運転が引き起こした高速道路での死亡事故報道を受けて販売が急激に増加しました。

高価格帯と低価格帯の2極化、ドライブレコーダーへのニーズは？

図2の価格帯別の数量構成比では、全体で2極化が進んでいることが読み取れます。

・2万円以上の高価格帯が前年の17％から19％へ増加
・5千円未満の低価格帯が前年の11％から14％へ増加

この価格帯別の数量構成比から、
・安全の為に高価格であってもドライブレコーダーを取り付ける人
・まずは低価格な商品でもドライブレコーダーを取り付けたい人
の2つのニーズにメーカーが応えるようになっているということが伺えます。

進むドライブレコーダーの高機能化

ドライブレコーダーの高機能化も進んでいます。

2016年から2017年のドライブレコーダーの機能の変化では、
衝撃を検知して録画を行ういわゆる「Gレコード機能」の搭載比率が9割を超え、ドライブレコーダーの機能に加えて、前方衝突警告機能や車線逸脱警報機能といった運転支援機能が19％から31％に増加、夜間の録画に対応する夜間モードの搭載は60％から68％へ拡大しています。