軽自動車の維持費は？普通車・コンパクトカーよりどれだけお得なのか

自動車を維持していく上では様々な費用がかかります。

ここでは、自動車を維持していく上で必要になる、主な費用についてご紹介していきます。

毎年4月1日の時点で自動車を所有している人にかかるのが自動車税です。

2019年10月1日から新しい税制になり軽自動車の金額は変わりませんが、普通車は全区分が減額され、1000cc以下で4,500円も安くなり最大の下げ幅となっています。

1000ccを超えると500cc刻みで約5,000円ずつ金額が上がるのは従来通りですが、名称は「自動車税種別割」へと変わっています。

重量税は、自動車の重量にかかる税金です。

普通車では、12,300円～73,800円の間で税額が500kgごとに変わってきますが、軽自動車は一律で9,900円となっています。支払いは車検費用と一緒になることが多いです。

また、新車購入時には、最初の3年間は最大で75%の減税が適用されるエコカー減税などもあります。

自動車を所有する人が加入しなければいけないのが自賠責保険です。重量税と同様に車検の時にまとめて支払われ、忘れてしまいそうな更新も車検に出した時にお店側が手続きしてくれるので安心です。

多くの人が加入する任意保険は保証内容や条件によって違ってきますが、基本的には大きい車になるほど金額も上がります。

車検は、軽自動車・普通車に関係なく2年に1回行うのが基本です。

費用は交換する部品があったり、自動車が大きいほど高くなります。そのため、普通車より軽自動車の方が安くなる場合が多いのですが、車検を受ける場所によっても金額が大きく変わってきます。

維持費の20%とも言われているガソリン代は、走行距離によって差が出てきます。

燃費の良い車は、ガソリン代を安く抑えることが期待できます。

他にも、自動車はメンテナンスなどが必要になります。

オイル交換やタイヤ、その他の消耗品などがメンテナンス費用になります。軽自動車はオイルの容量が少なかったり、タイヤが小さいといったことで全体的な費用も抑えられます。

では実際に、「普通車」「コンパクトカー」「軽自動車」では、維持費はどのくらい変わってくるのか見てみましょう。

自動車の維持費は「税金」「保険料」「ガソリン代」「車検費用」が主になってきます。

その中で税金は節約できるものではないので、種別によっていくらになるのかしっかり把握しておくことが大切です。

まずは自動車税ですが、先ほど話したように2019年10月以降に新車登録した自家用乗用自動車は新たな税額が適用されるので、そこを境に金額が異なります。

なお、軽自動車は時期・区分に関係なく一律10,800円です。

こちらは重量が重くなればなるほど税額が上がると思っていれば問題ないでしょう。注目する点は、「エコカー減税の対象か」「車検証の初年度登録から13年以上経過しているか」という2点です。

エコカー減税対象車種なら2021年4月までは減税、その対象外で車検証の初年度登録から13年以上経過していると増税されます。

自賠責保険料は、24か月契約の場合以下のようになります。

年齢・免許証の色・車種や年間の走行距離などの諸条件で保険料が変わるのが任意保険です。

SBI損保では、目安となる平均価格をこのように算出しています。

軽自動車の方が保険料率が低く設定され、車両保険付きだと車両価格が反映されるためこのような数字になっています。

ガソリン代は単価が常に変動し、さらに車の乗り方などによっても差が出ます。

年間走行距離を10,000km、ガソリン単価を145円、ぞれぞれの燃費を以下のように設定して考えました。

最後に数年おきに交換が必要となる消耗品の費用ですが、工賃込みで2,000円程度からできます。

ただ、ブレーキパッドやバッテリーなどの重要な部品、タイヤのような数万円かかるものもあります。

これらを総合的に考えると、維持費においては車検費用、年間のガソリン代ともに40,000円近く軽自動車が普通車よりも安くなります。ただし、これらはあくまで相場であったり試算したものなので実際そうなるとは限りません。

任意保険一つにしても契約内容次第では、軽自動車でも高くなる可能性は十分にあります。また、エコドライブや最短ルートを走るなどの工夫をすればガソリン代を節約できます。逆に、アクティブに走って回るのなら高くなるでしょう。

このように使い方や目的によって維持費は左右されるので、その点に着目した車選びをおすすめします。